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macOS 10.14.5は危険?

Appleについては、2月には、2ファクタ認証関連で集団訴訟を起こされた、という話を書いたのだが、今日、作者の所に、また、Appleからメールが来ていた。macOS 10.14.5から、新規に取得されたDeveloper IDによるアプリの配布には、notairzationが必須になる、という事の様なのだが。

作者はAppleに年間登録料を支払っている個人デベロッパーだ。なので、少なくとも、シェアウェアとして販売しているMirror-DTC for Macだとか、TiExtenderはAppストアに登録したい所ではある。

にも関わらず、何故、登録していないのか、というと、Appストアに登録できるソフトというのは、Appleが推奨しているパブリックAPIを使用しているモノに限られるからだ。

具体的には、Mirror-DTCサーバーでは、その時点で表示されているマウスカーソルの形状を取得する必要があるのだが、このAPIは前述のパブリックAPIではなく、Apple製ソフトが使用する為のプライベートAPIになっているので、このAPIを使っていると、Appストアの登録時の審査で落とされるのだが、同等の機能を有するパブリックAPIは存在しないので、Mirror-DTCの機能を実現するためには、このプライベートAPIの使用は必須になる訳だ。

TiExtenderについても、プライベートAPIを使用して解像度の変更を行っているので、同様に、Appストアに登録申請してみた所で、100%落とされる事になるので、作者的には、Appストアに並べる事を諦めているのだが、これは作者が悪い訳ではない。

つまり、巷には、macOS用の解像度変更ソフトは色々とあるのだが、それらが全て、Appストアではなく、開発元で販売されているのは、Appleに販売マージンを取られるのを嫌っているのではなく、Appストアに登録する事が不可能だからだ。

もっとも、macOS 10.14.4までは、そういったAppストアに登録できないソフトでも、TiExtenderやMirror-DTC for Macのように、開発元で配布する事が出来たのだが、macOS 10.14.5、つまり、次のマイナーアップデートからは、そういった事が出来なくされる様な訳だ。

ただし、今日来たメールの文面は微妙で、「we require that all developers creating a Developer ID certificate for the first time notarize their apps, and that all new and updated kernel extensions be notarized as well」、と、なっている。

ネットを検索すると、上記の文面の和訳をしているサイトも見つけたのだが、それによると、新しい開発者IDを利用して開発されたアプリは、notarization(公証)を必須にする、と、訳していた。

それが本当だとすると、作者のDeveloper ID certificateはかなり前に作ったモノなので、作者は、とりあえずは、公証の必須化は免れている筈なのだが、ネットで調べてみると、次のメジャーバージョン、つまり、macOS 10.15からは、全てのDeveloper ID アプリが、公証を必要とされる事になっている様だ。

問題は、この公証というのが、前述のAppストアへの登録と同一条件で検査された結果、という事になるのだとすると、Mirror-DTC for MacとTiExtenderについては、次のmacOSでは動作しなくなるし、開発者努力で、それを動作させる事も不可能になる訳だ。

なので、ネットを見ていても、もうmacOSは使い物にならなくなるから、Ubuntuに移行する、なんて書込みも山のようにあった。

もっとも、現状の10.14.4でも、セキュリティ設定的には、ダウンロードされたアプリは、Appストアで配布されていたか、DeveloperIDで署名されていなければ使用できない、みたいな感じになっているのだが、実際には、ダウンロードしたアプリを右クリックして「開く」を実行すれば、注意ダイアログが表示されるものの、普通に実行可能になっていて、次回起動時以降には、注意ダイアログも表示されなくなる。

なので、前述の公証の必須化についても、右クリックから「開く」を実行すれば問題ない、というのであれば、大した問題にはならないかもしれないのだが、公証が得られないアプリを開発している作者の様な人の場合、もう、署名自体、止めてしまうかもしれないので、前述の公証は、逆効果になるかもしれない。

もっとも、前述の公証の必須化で、右クリックからの「開く」も使えなくなるのだとすれば、次バージョンのmacOSでは、使えなくなるアプリが、文字通り、五万と出てくる事になる。

つまり、AppleがバージョンアップによってMacを使い物にならなくする事になる訳なので、その辺りの説明を十分に行わずに、macOSが次バージョに半自動でアップグレードしようものなら、Apple的には、また、集団訴訟を起こされる事は間違いない筈だ。

作者的にも、もし、右クリックから「開く」が使えなくなる様なら、もう、Macは見限る事になる筈なので、作者製ソフトのユーザー的には、今後の公証の必須化の動向には注目しておいて貰いたい今日この頃だ。

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